任天堂、部材高騰でハード値上げ検討も　古川社長が方針説明

任天堂は、2027年3月期第2四半期の決算説明会の質疑応答で、メモリー部材などの価格高騰への対応と今後の価格方針について説明した。古川俊太郎社長が、製造コストが上昇する状況下での考え方を示している。

古川社長は、製造コストはさまざまな外部要因によって上昇する傾向があるとし、生産効率の改善や一部コストの自社負担によって、販売価格をできるだけ据え置きたいとの方針を述べた。一方で、中長期的に影響を吸収できず、健全な利益構造の維持が難しくなる場合は、価格改定を検討する必要があるとの考えも示した。

ソフトウェアについては、一律の価格を設定するのではなく、各タイトルの価値に応じて個別に価格を決めていると説明した。

任天堂の棚卸資産は、前年度末の5398億円から、9月末時点で8145億円に増加した。古川社長は、メモリー部材や原材料の価格上昇、安定生産に向けた計画的な調達、そしてNintendo Switch 2のハード1台あたりの価格が高いことを、在庫増加の要因として挙げている。

部材価格の上昇による影響は、高値で調達した原材料の割合が増える第3四半期以降に大きくなるとの見通しを示した。Nintendo Switch 2は発売から約1年半で2500万台を突破している。日本では5月の価格改定後に売れ行きが落ち着き、海外では9月に価格改定を実施したが、前後の販売動向に日本ほどの違いは見られないという。古川社長は、販売計画の達成に向けて今後数週間の販売が非常に重要になると述べた。同説明会の内容はgamespark.jpが報じている。