Tools for Humanity、Zoomと開発のビデオ会議向け本人確認機能を公開

Tools for HumanityのCEO、Alex Blania氏は、Pantera Capitalのポッドキャスト「Stateful」に出演し、3〜6か月以内にビデオ通話の相手がディープフェイクかどうかを人が見分けられなくなると述べた。デジタルトゥデイが報じた。

Blania氏はその根拠として、毎秒60フレームのリアルタイム動画を生成するモデルが最近公開されたことを挙げた。検出AIなどソフトウェアだけによるディープフェイクの判別手法は機能しなくなるとの見方を示した。

Zoomと開発した本人確認機能

同氏は、Zoomと共同で開発したビデオ会議向けの本人確認機能を紹介した。ライブ映像と、Orbによる認証時に取得した画像、携帯電話からの再認証データを照合し、同一人物であることを確認する仕組みだ。再認証の間隔は企業が求めるセキュリティレベルに応じて変えられる。

Blania氏によると、問い合わせは最近特に金融機関から多く、Zoomは主要銀行がこの技術を使えるようTools for Humanityと直接連携しているという。関心の高さは3か月前には予想していなかった水準だと述べた。

同氏は、あるエージェントが特定の実在の人物のために行動していると確認できれば、プラットフォームはユーザーごとの予約や購入の上限を設定したうえでエージェントのアクセスを認められるようになるとの考えを示した。World IDはエージェントによる取引の信頼の基盤になり得ると語った。