VMware利用企業の90%が代替製品を検討、リミニ・ストリート調査
世界300組織を対象とした調査で、ライセンス費用の上昇を受け、9割のVMware利用者が代替製品の検討を進めていることが分かった。
ソフトウェア企業のリミニ・ストリートは、VMware利用組織を対象とした「2026 IT Virtualization Survey – What's Next for VMware Users」を公表した。調査は世界の300組織を対象に実施されたもので、回答者の90%がライセンス費用の上昇を理由にVMwareの代替製品を検討していると答えた。
調査結果によると、54%の回答者がブロードコムによる永続ライセンス保有者へのサポート終了を指摘した。また、73%が仮想化ロードマップの意思決定においてコスト削減を最優先事項に挙げている。
一方、移行や運用を進める上での障壁も浮かび上がった。40%の回答者が運用の複雑さを挙げ、38%が複数ベンダーの管理上の課題を指摘した。攻撃対象領域の拡大への対応と、チームに求められるスキル要件は、いずれも37%が課題として挙げている。
米Ars Technicaによると、ブロードコムによるVMware買収以降、顧客からはVMwareのコストが最大1,000%上昇したとの声が上がっており、100〜300%程度の上昇を指摘する声も多い。今回の調査は、こうしたコスト環境の変化を受けた利用企業の対応状況を示すものとなった。
よくある質問
VMware利用企業の何割が代替製品を検討していますか？
リミニ・ストリートの調査によると、回答者の90%がライセンス費用の上昇を理由に代替製品を検討していると答えています。
調査の課題として最も多く挙げられた項目は何ですか？
運用の複雑さが40%で最も多く、次いで複数ベンダーの管理上の課題が38%、攻撃対象領域の拡大への対応とチームのスキル要件がそれぞれ37%でした。