Dont Nodが仏で保護手続き開始、最大85人削減へ

フランスのゲームスタジオDon't Nodは、債権者からの保護を受けるため、フランス国内で保全手続き（safeguard proceedings）を開始した。再建計画の一環で、最大85人の従業員が削減される可能性がある。PC Gamerが報じた。

保全手続きでは6〜18か月の観察期間が設けられ、その間は債権者による強制執行が停止される。同社はこの期間を使い、事業の再建を進める。

再建計画には、フランス国内の事業を単一の制作ラインに集約する方針も含まれる。最高経営責任者（CEO）兼会長のOskar Guilbert氏は、現在の手元資金では事業とプロジェクトに必要な資金をすべて確保できないと説明している。

同社は、最新作『Aphelion』の販売がグループの想定を下回り、半期の業績を押し下げたとしている。

2024年以降の苦戦が背景に

Don't Nodは2026年9月の時点で、2027年1月まで資金が持たない可能性があるとし、最大90人が整理解雇の対象になる可能性があるとしていた。2024年以降は『Jusant』や『Banishers: Ghosts of New Eden』が評価を得たものの販売が想定を大きく下回り、苦戦が続いていた。2025年には新作2本の開発が中断され、人員削減も実施された。