東京国際映画祭、久松猛朗氏が資金増強と協賛拡大へ

東京国際映画祭のディレクターに復帰した久松猛朗氏が、資金と協賛企業の確保、スタジオ主催パーティーの誘致に向けた計画を明らかにした。hollywoodreporter.comが報じた。同氏は今年、ディレクターに再任された。

久松氏は、円安とインフレにより映画祭により多くの資金が必要だと述べた。来年の第40回記念大会を前に、政府が支援を拡大するとの見方に期待を示している。第40回に向けて協賛企業の獲得も進めているという。

今年の映画祭では、Nippon Cinema Nowに競争部門の賞が新設された。日本の作品を国際映画祭のプログラマーや業界関係者につなぐ新たな取り組み「TIFF Work-in-Progress」も導入された。

東宝は今回の映画祭で、招待制の「Toho Izakaya Night」を初めて開催する。

復帰と映画祭の歩み

久松氏は2017年に東京国際映画祭のディレクターに就任し、2021年まで務めた。2019年に会長に就任したHiroyasu Ando氏は後に映画祭の運営を担い、会場を銀座と日比谷に移すとともにプログラム編成のスタッフを刷新し、黒澤明賞を復活させた。今年、Ando氏が突然退任し、久松氏が再任された。

日本映画をめぐっては、濱口竜介監督の『ドライブ・マイ・カー』がアカデミー国際長編映画賞を受賞し、『ゴジラ-1.0』が視覚効果賞を獲得した。5月にはカンヌのマルシェ・デュ・フィルムで日本がカントリー・オブ・オナーに選ばれ、今月の釜山国際映画祭では30本以上の日本映画が上映された。2025年の日本の興行収入は2745億円（18億ドル）と過去最高を記録し、2019年の水準を上回った。