AIエージェントの分析、業務改善につながったのは平均48%＝調査

MIT Technology Review Insightsは現地時間11月2日、企業のAIエージェントが生成した分析のうち、業務改善の行動につながったものは平均48%だったとする報告書を公表した。調査は世界8業種のデータ・技術部門の上級幹部400人を対象に、7月と8月に実施された。

分析の質に対する評価には差が出た。記述的なインサイトを「良い」と評価した回答者は83%に上った一方、処方的なインサイトを肯定的に評価した回答者は45%にとどまった。

成果が最も高い回答者層（全体の7%）では、分析の77%が業務改善の行動につながったと報告された。

質を下げる要因と対応策

インサイトの質が低い原因として、回答者の55%が業務文脈の不足を、45%が分散・アクセス困難なデータを挙げた。また52%の企業が「AIが生成するインサイトが多すぎて全てを検討・実行できない」と答えたのに対し、全ての結果を評価できると答えた企業は24%だった。

優先課題としては、AIとデータのガバナンス強化（60%）とセマンティックレイヤーの導入（45%）が挙げられた。

回答者らは1年前の時点で、AIエージェントの分析が業務改善につながった割合は37%だったと振り返っており、今回の数字はそこから11ポイント高い。