VMウエア利用企業の90%、ライセンス費用高騰で代替検討

リミニストリートは2026年10月23日、VMウエアを利用する企業約300社を対象にユニスピア・リサーチが実施した調査「2026 IT Virtualization Survey – What's Next for VMware Users」の結果を発表した。回答企業の90%が、ライセンス費用の高騰をVMウエアの代替を検討する理由に挙げている。

代替の検討理由としては、永続ライセンスのサポート終了を挙げた回答が54%に上った。代替を検討する回答者のうち73%が、移行先で最も重視する点としてコスト削減を選んでいる。

移行時に想定される課題としては、運用の複雑さ（40%）が最多で、複数ベンダーの管理（38%）、攻撃対象領域の拡大への対策（37%）、社内の技術人材不足（37%）が続いた。仮想化戦略については60%がマルチハイパーバイザーを検討し、47%がハイパーバイザーとコンテナを組み合わせたハイブリッド環境を志向している。

VMウエア クラウド ファウンデーション（VCF）への資産移行を「一切行わない」と答えた企業は48%だった。現在サードパーティー保守を利用している、または検討していると答えたのは66%で、理由としてはセキュリティ（60%）、導入・実装の支援（57%）、サービスと技術サポートへの懸念（54%）が上位を占めた。

仮想化セキュリティの責任者のうち77%は、ブロードコムのパッチプログラムだけに頼らず、リアルタイムの脅威可視化と事前防御を提供するセキュリティ対策が有効だと回答した。ユニスピア・リサーチのアナリストは調査結果を分析しており、リミニストリートの経営陣も今回の発表にコメントを寄せている。