Ubisoft、独3スタジオで約100人の削減へ 希望退職で労使協議

Ubisoftは、ドイツのデュッセルドルフ、ベルリン、マインツの3スタジオで約100人を削減する方針を示し、希望退職計画について労使協議会との協議を開始した。gamesindustry.bizが報じた。

3スタジオのうち最大規模のデュッセルドルフで、削減の半数以上が行われる見通し。Ubisoftは具体的な提案について、協議中を理由にコメントしないとしている。

Ubisoftのゾーン・マネージング・ディレクターを務めるBenedikt Grindel氏は、今回の削減について、各スタジオの役割や能力、組織体制をより明確にすることで、ドイツのスタジオを将来に向けて最適な位置づけにすることを目的としていると説明した。

Ubisoftと労使協議会の間で議論されている退職金の計算式は、月給に1.5を掛け、さらに勤続年数を掛けるという内容。ただし最終的な合意には至っておらず、Ubisoftは協議中の具体的な提案について言及しない方針を示している。

過去の削減と組織再編

2025年には、デュッセルドルフを含む3スタジオが185人の削減の影響を受け、Ubisoft Leamingtonの閉鎖も行われた。今回のドイツでの人員削減は、Trialsの開発元であるRedLynxの閉鎖や、Ubisoft Singaporeでの最近の削減に続くものとなる。

一連の動きはUbisoftのコスト削減策の一環で、今年はその最終段階に入った。同社は6つのCreative Houseへの再編の一環として、ストックホルム、ハリファックス、ウィニペグ、ベオグラードの拠点を閉鎖し、6タイトルを中止、全世界的な人員を削減している。先月にはCreative House 2がMassive Entertainmentに改名され、Tom Clancy's The DivisionやGhost Recon、Splinter Cell、March of the Giantsなどの新規IPを管轄している。